リフォーム比較プロの口コミ・評価とメリットデメリット

実際にリフォーム比較プロを使ってみた人の口コミや評判はどうなの？

リフォーム比較プロの特徴の良し悪しを知って、自分に合ったものか見極めて活用していきましょう。

リフォーム比較プロの悪い口コミ・評価

２週間たっても業者からの連絡はありませんが、リフォーム比較プロからは「決まりましたか？」というメールが入りました。
うさん臭いです。

リフォーム比較プロから「決まりましたか？」のメールは来るが、業者からの連絡は1ヵ月以上経ってもなし。
フリーダイヤルはソフトバンクへ転送になり常に圏外

４社から見積もりが来たのですが、いずれも近所の業者より高かったので利用しませんでした。
あとで聞いた話では、加盟店の手数料が高いとのことで納得しました。

２社紹介してもらったのですが、どちらもあまり知識が内容だったので依頼しませんでした。
厳選した会社というのは本当でしょうか。

対応の遅さや費用面での不満が挙げられております。
紹介してもらった業者がすべて対応が遅かったりすると、本当に扱っている加盟店を厳選しているのか不安になりますね。

また、費用面ですが紹介サイトは業者に紹介することで発生する手数料で運営をしているため、もともと知っている増築業者などがある場合は見積サイトとは別に直接見積もりを依頼しておくのがおすすめです。

しかし、手数料がプラスされても安く優良な業者が見つかる可能性があるので、知っている業者だけに見積依頼して安心するのでなく様々なサイトを活用しましょう。

リフォーム比較プロの良い口コミ・評価

今住んでいる家は結婚した時に主人の両親から贈与されたのですが、問題はキッチン周りのリフォームが必要だったことです。
そのため水回りが得意な業者にお願いしようとした所、思っていたより費用が高かったのでリフォームの一括見積もりで有名なリフォーム比較プロにお願いしました。
すると何社か予算に合った会社が見つかり実際に直してもらったのですが、安いからと言って手抜きすることなく丁寧な仕上げだったので満足しています。
もしこういった比較サービスを使わず自分で探した業者で提示された金額を支払っていたと思うと利用して良かったです。

バリアフリー工事の一括見積もりを依頼しました。
３社から見積もりを提示してもらいましたが、1社は不親切でしたので外しました。
２社は親切な対応をしていただき、安い業者を選択しましたが満足のいく工事をしてくださいました。
比較検討できたことは「リフォーム比較プロ」を利用して良かった点です。

どの場所をリフォームしたいのかを明確にすることが大切であり、特に規模が大きいときは事前の見積もりが功を奏します。
また、私の場合は水回りと明確に指示を出したことから、同業のプランよりどれくらい安いかを３営業日後に提示してくれました。

勧誘電話などを心配しましたがありませんでした。
紹介していただいた業者は親切・丁寧な対応で好感をもてました。

見積もりを比較することでのメリットや費用の満足した声が挙がっています。
やはり自分の知っている業者だけでは限界があり、一括見積もりで紹介してもらうことで予算に合った最適な業者を見つけることができるようです。

悪い口コミでもあったように対応の遅い業者もいるため、そういった業者はすぐに切り捨てるつもりで活用すれば優良業者に出会える確率が格段に上がります。

リフォーム比較プロのメリット

地域検索ができる

都道府県ごとに業者を検索できるシステムになっており、自分の地域の業者を調べることも可能です。

立地、工事内容、工事規模、予算などの要望に合う業者の紹介をうけることができます。

電話で希望内容の詳細設定ができる

リフォーム比較プロに必要事項を入力後に確認できなかった内容を電話で設定可能です。
入力だけではわからない部分を電話で話しながら補います。

その詳細情報をもとに、プランや見積もり、診断結果の提示をしてもらえます。

リフォーム比較プロのデメリット

手数料が高い

口コミにもありましたが、手数料の高さはデメリットです。
手数料自体は業者がリフォーム比較プロに支払うものになりますが、その費用が割増で見積もりに含まれてくる可能性があります。

リフォーム比較プロは実際に工事契約が決まった際に業者から成約手数料を6～10％取っており、200万円の工事の場合だと12～20万円の手数料が発生しています。

そのため、１つの一括見積サイトだけでなく手数料の安いタウンライフリフォームなども併用して見積りを取ることが費用を抑えるコツになります。

国家資格を持っていない

国家資格を持っていないリフォーム会社が「リフォーム比較プロ」に登録されている可能性があります。
住宅の新築や増改築には設計や施工管理において国家資格（１・２級・木造建築士など）が必要になり、建築士法第３条に記されております。
しかし一般的なリフォーム工事は資格がなくても大半が規模・構造的に適用外となるため誰でもリフォーム工事の設計・施工管理に合法的に携わることができます。

また、施工においても国土交通大臣の「建設業許可」を得ることが規定されていますが、一般的なリフォーム工事は建設業法第３条に記される「軽微な建設工事」（建築一式工事以外の場合、請負代金が500万円未満の工事）に当たります。したがって建設業許可を得なくても一般的なリフォーム工事ならば合法的に携わることができます。

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